エステティシャンに国家資格は必要? 認定資格の取得方法と条件
エステティシャンとしての技術と知識の証明として、資格を取得したいと考えている方も多いのではないでしょうか。
就職やサロン開業時に有利な資格があれば、信頼を得ることができ、集客に役立ちますよね。
果たして医師や美容師と同じく、エステティシャンとして勤務するために国家資格の取得は必要なのでしょうか。
そこで今回、エステティシャンに国家資格は必要なのか、集客やサロン開業後の集客に役立つ認定資格について紹介します。
エステティシャンに国家資格はない
結論から言うと、エステティシャンに国家資格はありません。
特別な資格を取得しなくても、エステティシャンとして勤務することが可能です。
国家資格はありませんが、民間団体が認定する関連資格はたくさんあります。
資格を取得していれば、就職やサロン開業後の集客に有利に働くのは事実です。
はじめて会うお客様にも、貴方がどのくらいの技術と知識を持っているのか証明する方法として資格を活用し、安心して施術を受けてもらえるというメリットがあります。
しかしたくさんある関連資格のなかで、どれを選べばいいのか悩んでしまいますよね。
そこで資格として信頼性が高く、人気の高い民間団体の認定資格の種類と内容について紹介していきます。
エステティシャンの認定資格3選
認知度が高く、人気の高いエステティシャンの認定資格を3つ紹介します。
日本エステティック協会「認定エステティシャン」
一般社団法人の日本エステティック協会は、国内で業界最大手とも言えるエステティシャンの職能団体です。
「認定トータルエステティックアドバイザー」「認定上級エステティシャン」「認定エステティシャン」「認定フェイシャルエステティシャン・認定ボディエステティシャン」という4つの資格を認定しています。
この中で一番人気があり、基本となる資格は「認定エステティシャン」で、実技試験と筆記試験があります。
受検資格として、協会認定校で300時間過程の修了、または実務経験3年以上であるという条件があります。
「認定エステティシャン」は日本エステティック協会の会員になる必要がありますが、非会員でも取得できる資格もあります。
日本エステティック業協会「AEA認定エステティシャン」
1987年に設立された日本エステティック業協会は、約30年の歴史を持つ団体です。
基礎知識と技術を証明する「AEA認定エステティシャン」が基礎資格となります。
AEA認定校にてカリキュラムを履修するか、エステティックサロンでの実務経験が必要となり、筆記と実務の認定試験に合格後、登録申請することで資格を取得できます。
他に、ステップアップのための資格としてサロンの中核として実践的に活躍できるレベルとした「AEA上級認定エステティシャン」、最上位資格として人材育成ができるレベルの「AEA認定インターナショナルエステティシャン」があります。
CIDESCO-NIPPON「ビューティー・セラピー・ディプロマ」
エステティックの知識と技術が世界レベルであることを証明してくれるのが、国際資格であるCIDESCOのディプロマです。
基本となるビューティー・セラピー・ディプロマは、国際認定校において1200時間以上のカリキュラムを終了し、CIDESCO国際試験を合格後、その後2年以内にサロンまたはスパで600時間の実務経験を経た者が条件です。
また実務経験が3年以上あるエステティシャンで、CIDESCOポストグラジュエイト国際試験に合格した者が、CIDESCOセラピストとしてディプロマを授与されます。
他にも、より専門的なディプロマとして、アロマセラピーの専門的知識を持ちトリートメントを行う「アロマ・セラピー・ディプロマ」をはじめ、総合的なスパトレーニングを受け知識と技術を保証する「スパ・セラピー・ディプロマ」があります。
エステティシャンの認定資格の取得方法
エステティシャンの認定資格の取得方法についてですが、大きく分けて3つの方法があります。
協会が認定しているスクールに通う
認定スクールに通って、カリキュラムを終了することで資格取得を得ることができます。
通信教育を利用する
通信教育を利用して独学で資格を取得できます。
今回紹介した資格では、AEA認定エステティシャンが通信教育6か月で取得できます。
エステサロンで実務経験を積む
エステサロンでの実務経験が3年以上であれば、スクールに通っていなくても受験資格を取得できる場合が多いです。
すでにエステティシャンとして3年以上勤務している方は、そのまま受験資格があるので、スムーズに受験できます。
エステティシャンの認定資格まとめ
エステティシャンとして活躍するために国家資格は必要ありませんが、民間団体の資格を取得しておくと就職やサロン開業で有利に働きます。
資格によって受験費用や更新料金、入会金などかかる場合もあるので、しっかり比較しておきたいポイントです。
基本的な知識と技術を問う資格をはじめ、より専門的な知識を必要とする資格まで幅広い資格があるので、自分に合った資格を取得してくださいね。